睡眠施策とは?
―企業が取り組める5つのアプローチを解説

2026/11/12

近年、健康経営を推進する中で、従業員の睡眠改善に向けた取り組みを検討する企業も増えています。

一方で、
•「睡眠施策に取り組みたいが、何から始めればよいか分からない」
•「睡眠セミナー以外に、どのような施策があるのか分からない」
•「自社にはどのような睡眠施策が合っているのか判断できない」
といった悩みを抱えている健康経営担当者も多いのではないでしょうか。

睡眠施策を検討するうえで重要なのは、自社の睡眠課題や取り組みの目的を踏まえ、適切な施策を選ぶことです。

本記事では、睡眠施策が注目されている背景を整理したうえで、企業が取り組める5つのアプローチと、施策を検討する際のポイントについて解説します。

1.なぜ今、睡眠施策が注目されているのか

近年、従業員の睡眠は、企業が向き合うべき健康課題の一つとなっています。

実際に、健康経営度調査の結果を見ると、ホワイト500認定法人における睡眠充足率は、令和4年度調査の65.4%から、令和5年度64.6%、令和6年度62.8%、令和7年度62.5%と、年々低下しています。

さらに、同じ生活習慣に関する指標である喫煙率や運動習慣者比率が3年前と比べて改善している一方で、睡眠充足率は悪化しており、健康経営に積極的に取り組む企業においても、睡眠は改善が進みにくい課題の一つであることがうかがえます。

こうした睡眠の課題は、従業員の健康だけでなく、企業の生産性や職場の安全、メンタルヘルスにも関わっています。

睡眠不足が生産性や職場の安全に与える影響

睡眠不足は、集中力や判断力の低下を招き、プレゼンティーズムの要因にもなります。そのため、従業員個人だけでなく、組織全体の生産性にも関わる課題です。

また、睡眠不足は職場の安全面にも関わる問題です。

特に、運転業務や現場業務、交代勤務などを行う従業員がいる企業では、日中の眠気や疲労が事故やヒヤリハットにつながる可能性もあるため、注意が必要です。

このように、睡眠は単なる個人の生活習慣の問題ではなく、企業の生産性向上や安全な職場づくりにも関わる重要な課題として捉える必要があります。

睡眠とメンタルヘルスの深い関係

睡眠とストレスは相互に影響しており、睡眠不足が続くことでメンタルヘルス不調のリスクが高まることが知られています。

メンタルヘルス対策というと、不調が生じた従業員への面談や相談対応などをイメージする方も多いかもしれません。しかし、不調が生じてから対応するだけでなく、不調を未然に防ぐ「一次予防」の観点から、日頃の睡眠に目を向けることも重要です。

なお、2026年度の健康経営度調査では、睡眠施策が独立した設問となり、睡眠に関する取り組みがより明確に求められるようになりました。

こうした背景も踏まえ、まずは自社の従業員がどのような睡眠課題を抱えているのかを把握し、その課題の改善につながる施策を検討することが重要です。

では、企業が取り組める睡眠施策には、具体的にどのようなものがあるのでしょうか。

次章では、睡眠施策を5つのアプローチに分けて紹介します。

2.睡眠施策における5つのアプローチ

企業が取り組める睡眠施策には、さまざまなアプローチがあります。

例えば、従業員自身が睡眠状態を把握する取り組みや、睡眠に関する知識の習得、睡眠に関わる生活習慣の改善を促す取り組みのほか、職場環境の整備や個別の睡眠課題を抱える従業員への支援などが挙げられます。

大切なのは、自社の課題や目的に応じて、必要なアプローチを選択・組み合わせることです。

① 自分の睡眠状態に気づく「セルフチェック」

睡眠改善に取り組むうえでは、まず従業員一人ひとりが、自分自身の睡眠状態を知ることが一つのきっかけになります。

睡眠は毎日の習慣だからこそ、自分では「十分に眠れている」と思っていても、睡眠時間や睡眠の質、日中の眠気などを改めて振り返る機会は多くありません。

そこで、睡眠状態をチェック・記録し、自分の睡眠の傾向を確認できるようにするアプローチがあります。

具体的には、以下のような取り組みが挙げられます。

  • 睡眠タイプ診断
  • 睡眠チェック・測定
  • 睡眠アプリの活用
  • ウェアラブルデバイスの活用

こうした取り組みでは、測定すること自体を目的とするのではなく、結果を通じて自身の睡眠の特徴や課題に気づいてもらうことが重要です。

自分の睡眠状態を客観的に振り返ることが、睡眠への関心を高め、正しい知識の習得や生活習慣の見直しにつながるきっかけになります。

「従業員に自身の睡眠状態を振り返ってほしい」「睡眠改善に取り組むきっかけをつくりたい」という企業では、セルフチェックを取り入れてみるとよいでしょう。

② 睡眠に関する知識・理解を深める「リテラシー向上」

従業員の睡眠改善に向けて、睡眠に関する正しい知識を身につけ、日常生活と睡眠の関係について理解を深めるアプローチもあります。

例えば、寝る直前のスマートフォンの利用や夜遅い時間の飲酒、不規則な就寝・起床時間など、普段の生活習慣が睡眠にどのような影響を与えるのかを知ることも大切です。

具体的には、以下のような取り組みが挙げられます。

  • 睡眠をテーマとしたセミナー・eラーニング
  • 産業医・保健師などの医療職による衛生講話
  • 医療職からの睡眠に関する情報配信
  • 社内報・ポスターなどを活用した継続的な情報発信

こうした施策は、全従業員を対象に展開しやすく、睡眠の重要性や、日常生活の中で意識したいポイントを学ぶ機会になります。

また、一度のセミナーや情報発信だけで完結させるのではなく、複数の媒体や機会を通じて継続的に情報を届けることで、従業員が睡眠について意識する機会を増やすことも大切です。

「睡眠に関する正しい知識を身につけてもらいたい」「全従業員へ広く睡眠に関する情報を届けたい」という企業にとって、取り入れやすいアプローチの一つです。

③ 睡眠改善につながる「行動変容」

睡眠改善につなげるためには、知識を身につけるだけでなく、日常生活の中で睡眠改善につながる行動を実践し、継続していくことも重要です。

睡眠は、就寝・起床時間だけでなく、運動や食事、飲酒、就寝前の過ごし方など、さまざまな生活習慣と関わっています。そのため、従業員一人ひとりが自身の生活を振り返り、自分に合った改善行動を、実践できるよう後押しするアプローチが考えられます。

具体的には、以下のような取り組みが挙げられます。

  • 睡眠改善チャレンジ・プログラム
    睡眠時間だけでなく、運動や食事、飲酒、就寝前の過ごし方など、睡眠に関わる生活習慣の中から改善目標を設定し、一定期間取り組む
  • 睡眠日誌の活用
    紙などを使って毎日の就寝・起床時間や睡眠の状態を記録し、自身の傾向や変化を振り返る
  • 睡眠アプリの活用
    睡眠時間などを継続的に記録・可視化し、日々の変化を振り返る
  • 専門家による個別アドバイス・健康相談
    記録した睡眠状態や日々の生活習慣をもとに、保健師などの専門家と改善方法や目標を考える

また、これらの取り組みは単独で実施するだけでなく、目的に応じて組み合わせることも有効です。

例えば、睡眠改善プログラムやチャレンジで改善行動を実践しながら、必要に応じて保健師などによる個別相談を組み合わせることで、一人ひとりの状況に合わせた改善方法を考え、行動の継続を支援することができます。

大切なのは、施策に参加して終わるのではなく、「目標設定 → 実践 → 振り返り → 改善」のサイクルをつくり、睡眠改善につながる行動の継続を後押しすることです。

 「睡眠について情報提供しているものの、実際の生活習慣の改善につながっていない」「従業員の睡眠改善につながる行動を後押ししたい」という企業では、従業員が実践・継続しやすい取り組みを組み合わせながら、行動変容を促す施策を検討するとよいでしょう。

④ 眠気・疲労に対応する「職場環境整備」

睡眠施策は、夜の睡眠習慣を改善する取り組みだけではありません。

企業には、日中の眠気や疲労による生産性の低下、事故・ヒヤリハットを防ぐために、職場環境を整えるというアプローチもあります。

具体的には、以下のような取り組みが挙げられます。

  • パワーナップ(短時間の仮眠)の導入
  • 仮眠室や休憩スペースの整備
  • 照明・室温など、快適に働くための執務環境の見直し
  • 適切な休憩時間の確保
  • 勤務時間や勤務形態を踏まえた休息確保への配慮

特に、運転業務や現場業務、交代勤務などを行う従業員がいる企業では、業務特性に応じた眠気・疲労対策が重要です。

 そのため、従業員に「十分な睡眠を取りましょう」と働きかけるだけでなく、休息や睡眠を確保しやすい職場環境を整えることも大切です。

「日中の眠気や疲労が業務に影響している」「従業員個人への働きかけだけでは睡眠課題の改善が難しい」という企業では、職場環境からのアプローチも検討するとよいでしょう。

⑤ 睡眠障害が疑われる従業員への「個別支援」

睡眠に関する問題の中には、生活習慣の見直しだけでは改善が難しく、専門家への相談や医療機関での検査・治療が必要となるケースもあります。

その代表例の一つが、睡眠時無呼吸症候群(SAS)です。SASは、睡眠中に呼吸が繰り返し止まるなどの症状がみられる疾患で、日中の強い眠気や集中力の低下につながることがあります。

こうした睡眠障害が疑われる場合には、従業員自身の努力だけに任せるのではなく、専門家への相談や医療機関の受診につなげることが重要です。

具体的には、以下のような取り組みが挙げられます。

  • SASスクリーニング検査
  • 産業医・保健師との面談
  • 医療機関への受診勧奨
  • 睡眠に関する相談窓口の設置

全従業員向けの情報発信や行動変容施策だけでは、個々の状態に十分対応できない場合もあります。

特に、運転業務や交代勤務など、日中の眠気が業務上の安全にも影響し得る職場では、睡眠障害が疑われる従業員への個別支援も検討するとよいでしょう。

3.睡眠施策の推進におけるWILLEEのサポート

ここまで紹介してきたように、睡眠施策にはさまざまなアプローチがあり、自社の睡眠課題や目的に応じて適切な施策を選ぶことが重要です。

一方で、健康経営を推進するなかで、次のようなお悩みを抱える企業も少なくありません。

・ 自社の従業員にどのような睡眠課題があるのか分からない
・どの施策を優先して取り組めばよいか判断できない
・ 睡眠セミナーなどを実施しているものの、その後の行動変容につながっていない

WILLEEでは、企業ごとの課題や状況に合わせて、睡眠課題の把握から施策の企画・実行、効果検証まで幅広くサポートしています。

① 睡眠課題の「見える化」

「まずは自社の睡眠課題を把握したい」という企業に対しては、健康アンケートや各種健康データを活用し、従業員の睡眠課題を可視化します。

主なサポート内容

 

  • 健康診断データの分析
  • 健康アンケートの設計・分析
  • プレゼンティーズムとのクロス分析

睡眠に関するデータだけでなく、生活習慣や心身の健康状態、生産性などの指標と組み合わせて分析することで、自社の健康課題を多角的に捉え、優先的に取り組むべき課題を整理します。

② 課題に応じた睡眠施策の企画・実行

睡眠課題を把握した後は、分析結果や企業の状況を踏まえ、課題の改善につながる施策を検討します。

主なサポート内容

 

  • 睡眠課題に応じた施策の企画・提案
  • 睡眠に関する教育・情報発信の企画
  • 睡眠改善行動を促す取り組みの企画
  • 従業員への周知・参加促進方法の検討

WILLEEでは、特定の施策ありきではなく、企業の課題やこれまでの取り組みを踏まえながら、適した施策や進め方を一緒に検討します。

また、施策を企画するだけでなく、従業員への周知や参加促進、社内向けコンテンツの制作など、実行段階までサポートします。

③ 効果検証・改善

睡眠施策は、実施して終わりではありません。施策の実施結果や従業員の変化を確認し、次の改善につなげていくことが重要です。

主なサポート内容

 

  • 施策実施後のアンケート設計・分析
  • 施策の参加状況や実施結果の整理
  • 健康データを活用した効果検証
  • 効果検証レポートの作成
  • 検証結果を踏まえた改善案・次回施策の検討

WILLEEでは、施策の参加状況やアンケート結果などを振り返り、施策翌年度の健康改善状況も検証しながら、取り組みの成果や改善点を整理します。

 

※参考文献:健康づくりのための睡眠ガイド

「課題把握 → 施策の企画・実行 → 効果検証・改善」のサイクルを継続的に回すことで、単発の取り組みで終わらせず、睡眠課題の改善につながる施策の推進を支援します。

「まずは自社の睡眠課題を把握したい」「自社に合った睡眠施策を一緒に考えてほしい」といったお悩みがありましたら、ぜひWILLEEへお気軽にご相談ください。
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